プラスチック製品や試験方法の規格は、国内では日本工業規格のJIS、国際的にはISO(国際標準化機構)の規格があります。
プラスチックのJISは分野別に制定されており、化学の分野のJIS Kが主で、これに日用品関係のJIS S及びガラス繊維、炭素繊維関係のJIS Rが関係しています。日本プラスチック工業連盟はJIS Kのプラスチック関係及び強化プラスチック関連でJIS R制定のための審議を行っています。
ISO規格はプラスチックについてはISO/TC 61(プラスチック専門委員会)及びプラスチック管関係はISO/TC 138(プラスチック管・継ぎ手専門委員会)で制定されています。
JIS及びISO規格制定は工業標準化法に基づく日本工業標準調査会(JISC)において制定がなされています。
日本プラスチック工業連盟の規格部会の技術委員会は、JISCの委託を受けて、連盟に加盟している団体とともにプラスチックのISO規格及びこれに整合化しているJISについて制定・改正及び廃止等の審議に参加しています。
日本がWTOに加盟して以来、貿易上の障害をなくするためにJISはISO規格と整合することが求められています。そのため日本工業標準調査会の整合化計画に基づいて1996年から1998年までの三年間JISのISO規格への整合化が行われました。
日本プラスチック工業連盟では、この特別計画以前からISO規格との整合化を進めてきました。これらの結果、プラスチック規格の多くはISO規格との整合が進みました。また現在も整合化を終えていないJISや改正されたISO規格への整合化が行われています。
プラスチックのJISはISOと整合化していないものや対応するISOがないものがあります。日本プラスチック工業連盟では原則としてISO規格と整合化したJISのみを審議しています。整合化していない、またはISO規格のないJISは関係団体が審議しています。
整合化の内容によって
@ISO規格に完全一致した案件(ISOのガイド21によるIDT)および
AISO規格をJISに採用する際に修正し変更、削除、追加等を行った案件(ISOのガイド21によるMOD)に分類されます。この場合はJISの中に修正内容が明示されている必要があります。
ただしJISとして正式に公示されても、発行(日本規格協会)までには一定の日時(2ヶ月ないし6ヶ月程度)が必要となっておりますので、整合化がすんだ案件がそのまま入手可能になっているわけではありません。
発行されたJISの一覧は毎年日本規格協会から出版される「JIS総目録」および「プラスチックJISハンドブック」に掲載されています。
***プラ工連が審議したJISが掲載されているハンドブック***
JIS 総目録 2015
JIS HB 配管 I 2015
JIS HB 配管 U 2015
JIS HB プラスチック I 2015
JIS HB プラスチック U 2015
JIS HB 接着 2015
ハンドブックに掲載されていない発行されたJISについては、左をクリックしてください。
また最近発行されたプラスチックのISO規格については、左をクリックしてください。これらのデータはどちらもほぼ一ヶ月ごとにアップデートしています。
プラスチック規格のJIS及びISO規格のトピックスについては日本プラスチック工業連盟では機関誌の「プラスチックス」ISO/IEC/JIS Plastics 事務局便りに掲載しています。